昨日、政府からの発表があり、本朝GoToトラベル事務局より正式に通達がありました。
OTAからの御予約に関しては、OTAの対応をキャンセル料の取扱も含めてお待ちいただきたく思います。
ーーーーーー以下、GoToトラベル事務局より通達ーーーーーーーー
Go To トラベル事業については、これまで、感染状況の拡大ならびに医療状況の切迫などの理由から、各知事の意見も踏まえ、札幌市及び大阪市については明日（12月15日（火））まで、東京都については65歳以上の方等を対象として、12月17日（木）まで、当該地域発着の旅行に関し、本事業の一時適用停止又は本事業の利用を自粛して頂くよう要請を行っているところです。
12月14日（月）の第49回新型コロナウイルス感染症対策本部における菅総理大臣からの指示を踏まえ、札幌市、大阪市、名古屋市、東京都（以下「４都市」という。）の旅行の取扱い及び年末年始における全国的な旅行の取扱いについて、以下の措置を講じることとしました。
Ⅰ．４都市の旅行の取扱いについて
＜４都市を目的地とする旅行＞
（１）新規予約の取扱い
札幌市、大阪市、名古屋市を目的地とする旅行について、本日（12月14日（月））20時から12月27日（日）24時までに出発する本事業を利用した旅行の新規予約について本事業の適用を一時停止します。
東京都を目的地とする旅行については、12月18日（金）０時から12月27日（日）24時までに出発する本事業を利用した旅行の新規予約について本事業の適用を一時停止します。
（２）既存予約の取扱い
既に予約済の本事業を利用した４都市を目的地とする旅行のうち、12月22日（火）０時から12月27日（日）24時までの出発分について、本事業の適用を一時停止します。
（３）キャンセルの取扱い
既に予約済の本事業を利用した４都市を目的地とする旅行のうち、札幌市、大阪市、名古屋市については本日（12月14日（月））20時から12月27日（日）24時までの出発分について、東京都については12月18日（金）0時から12月27日（日）24時までの出発分について、本日（12月14日（月））20時から12月24日（木）24時までの間、無料でキャンセル可能とします。
※12月１4日（月）24時時点で予約されていた旅行に限る。
＜４都市に居住する方の旅行＞
（１）新規予約・既存予約の取扱い
札幌市、大阪市、名古屋市に居住する方の旅行について、新規の予約・既存の予約を問わず本日（12月14日（月））20時から12月27日（日）24時までに出発する本事業を利用した旅行を控えていただくようお願いします。
東京都に居住する方の旅行については、新規の予約・既存の予約を問わず、12月18日（金）０時から12月27日（日）24時までに出発する本事業を利用した旅行を控えていただくようお願いします。
（２）キャンセルの取扱い
（１）の既に予約済の本事業を利用した４都市に居住する方の旅行について、本日（12月14日（月））20時から12月24日（木）24時までの間、無料でキャンセル可能とします。
※12月14日（月）24時時点で予約されていた旅行に限る。
Ⅱ．年末年始における全国的の旅行の取扱いについて
（１）新規・既存予約の取扱い
新規の予約・既存の予約を問わず、12月28日（月）0時から、令和３年1月11日（月）24時までに出発する本事業を利用した旅行については、特定の地域に関わらず、本事業の適用を一時停止します。
※なお、12月28日（月）以前に出発する旅行であっても、上記の期間を含む旅行については、本事業の適用を一時停止します。
（２）キャンセルの取扱い
（１）の既に予約済の本事業を利用した旅行について、本日（12月14日（月））20時から12月24日（木）24時までの間、無料でキャンセル可能とします。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020121401.html
12月12日、GoToトラベル事務局より通達がありました。
企業における観光を主たる目的とした旅行（社員旅行等）について、個人負担分を明確に切り分けられる場合については、
「旅行代金 負担額証明書」の提出で Go To トラベルの支援対象となります。
以下、通達内容の全文です。
11月13日のお知らせ「宿泊施設等が、旅行者より会社名の領収証等の提出を求められた際の対応等について」においては、宿泊施設等が旅行者より領収証等に会社名を記載するように求められた場合における対応についてお示ししたところです。
他方で、企業における旅行は多種多様であり、観光を主たる目的とした旅行（職場旅行等）については、旅行代金全額を一律に企業が負担しているわけではなく、企業と個人双方による負担で行われる場合等もあること等に鑑み、以下のとおり整理しました。
- 企業における観光を主たる目的とした旅行（職場旅行等）に対する本事業の支援の考え方の明確化について
本事業の割引後の旅行代金に対して、会社名の領収証等を求められた場合は、目的の如何に関わらず、支援の対象外といたします。
ただし、企業における観光を主たる目的とした旅行（職場旅行等）については、旅行代金のうち個人負担額と企業負担額を明確に切り分けられる場合において、当該個人負担額部分については支援対象となります。
- 旅行代金のうち個人負担額と企業負担額を切り分ける場合の具体的対応について
支援対象額を明確にするために、割引前の旅行代金、企業負担額、個人負担額（支援対象額）を明記し、企業の代表者が署名した書面（様式※は任意）を発行し、給付申請の証明書類として旅行業者に提出することとします。旅行業者は、企業が発行した証明書に記載された個人負担分を旅行代金として割引額を算出し、証明書を適切に保管していただくこととします。
なお、企業より領収証に企業名の記載を求められた場合は、支援対象とならない企業負担額の領収証のみ企業名を記載することができますが、支援対象となる個人負担額の領収証には企業名の記載はできません。
旅行代金全額を企業が負担している場合又は企業が負担している部分を明確に示すことができない場合は、支援対象とならない旨をご説明いただき、割引前の旅行代金を支払っていただくとともに、それと同額の企業名を記載した領収証を発行することができます。 ただし、11月5日以前の予約分についてはこの限りではありません。
政府より発表があり、Gotoトラベルの東京発着に関しての決定がなされましたので、
当館としても対応をさせて頂きます。
証明については不要との事ですので、キャンセルの際には一度ご連絡を頂けます様お願い申し上げます。
観光庁から事務局に対し、以下の事務連絡、
「東京都に居住する方の旅行及び東京都を目的地とする旅行におけるGo To トラベル事業の利用について」
がありました。
つきましては、記載の通り、ご理解、ご協力のほどよろしくお願いいたします。
Go To トラベル事務局
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事 務 連 絡
令和２年１２月３日
観 光 庁
東京都に居住する方の旅行及び東京都を目的地とする旅行におけるGo To トラベル事業の利用について
Go To トラベル事業については、１２月１日（火）、小池東京都知事から菅総理、西村大臣に対し、
６５歳以上の高齢者の方及び基礎疾患を持っている方（以下「高齢者等」という。）による、
東京都に居住する方の旅行・東京都を目的地とする旅行について、１２月１７日（木）までの間、
Go To トラベル事業の利用の自粛の呼びかけを行うよう要請があったところです。
これを踏まえ、東京都に居住する方の旅行・東京都を目的地とする旅行について、
１２月１７日（木）までの間、下記の措置を講ずることとしました。
なお、本通知は当面の措置の内容とキャンセル対応に当たっての大まかな考え方を示すものですので、
具体的な条件、申請方法や申請時期等の詳細については、事務局のホームページ等において改めて公表
することといたします。
Ⅰ．当面の措置の内容について
＜新規予約・既存予約の取扱い＞
東京都に居住する方の旅行及び東京都を目的地とする旅行について、高齢者等に対し、新規の予約・
既存の予約を問わず、１２月１７日（木）２４時までに出発するGo To トラベル事業を利用した旅行を
控えていただくよう呼びかけをいたします。
各事業者におかれましては、ホームページ等を活用して、１２月１７日（木）２４時までに出発する
旅行を控えていただくよう、利用者に対して周知徹底をお願いいたします。
併せて、各事業者におかれましては、該当する旅行を予約している旅行者に対し、高齢者等である旨を
自己申告いただければ、「キャンセルの際にはキャンセル料を収受しない旨」及び「既にキャンセルして
しまった場合には、旅行者に対して速やかに返金する旨」について、周知いただくようお願いします。
なお、一つの予約の中で同行者に高齢者等が含まれる場合についても、予約全体をキャンセル料無料の
対象といたします。
＜キャンセル料の取扱い＞
１２月１日（火）１８時より１３日（日）２４時まで、東京都に居住する方の旅行及び東京都を目的地
とする旅行のうち、１２月１７日（木）２４時までに出発するGo Toトラベル事業を利用した旅行について、
旅行予定者は、事業者に対し、高齢者等である旨を自己申告することにより、無料でキャンセル可能といたします。
そのため、事業者からキャンセルをした利用者に対し、高齢者等であることを証する
書類（運転免許証や診断書等をいう。以下同じ。）の提出を求めることは不要です。
以上です。
来年1月から人気アニメ「ゆるキャン△」の第2シーズンの放送が始まるのを前に、
静岡県はモデルとなった場所やキャンプ場を紹介するマップとホームページ（HP）を作成しました！
マップはこちら
稲取の細野高原や、シャボテン公園、オレンジセンターなど聖地巡礼に是非！
橋脚補修工事に伴い、下記の通り全面車両通行止めを実施します。
規制中は、伊豆熱川駅方面からお越し頂くか、片瀬白田駅方面から海岸線をお越し頂けますようお願いいたします。
尚、歩行者は通行可能です。
次回、の通行止めはまたお知らせさせて頂きます。
当日の通行可能な通路のご案内
ルート①
熱川温泉内で右折左折を繰り返します
ルート②
遠回りとなりますが、比較的簡単なルートです
観光庁から事務局に対し、以下の事務連絡、
「札幌市又は大阪市に居住する方のGo To トラベル事業の利用について」がありました。
つきましては、記載の通り、ご理解、ご協力のほどよろしくお願いいたします。
札幌市・大阪市を目的地にする旅行は新規の予約・既存の予約を問わず、
GoToトラベルの対象外になります。
出発地もご旅行を控えるようとの通達でございます。
何卒、ご理解のほど、宜しくお願いいたします。
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事務連絡
令和２年１１月２７日
観 光 庁
令和２年１１月２５日の新型コロナウイルス感染症対策分科会からの提言等を踏まえて、
札幌市又は大阪市に居住する方のGo To トラベル事業の利用について、下記の措置を講ずることとしました。
なお、本通知は当面の措置の内容とキャンセル対応に当たっての大まかな考え方を示すものですので、
具体的な条件、申請方法や申請時期等の詳細については、事務局のホームページ等において改めて公表することといたします。
Ⅰ．当面の措置の内容について
＜新規予約・既存予約の取扱い＞
・札幌市又は大阪市に居住する方におかれては、新規の予約・既存の予約を問わず、それぞれの旅行に伴う感染リスクを慎重に判断し、
１２月１５日（火）２４時までに出発予定のGo To トラベル事業を利用した旅行を控えていただくよう強く呼びかけをいたします。
＜キャンセル料の取扱い＞
・札幌市又は大阪市に居住する方が、１１月２７日（金）１９時以降、１２月７日（月）２４時までの間に、
１２月１５日（火）２４時までに出発予定のGo To トラベル事業を利用した旅行をキャンセルされる場合には、キャンセル料は無料といたします。
Ⅱ．予約のキャンセルに伴う事業者への対応について
１．基本的な方針について
参加事業者の皆様に対し、キャンセル料見合いとして、旅行代金の３５％に相当する額（宿泊を伴う旅行については１万４千円／人泊、日帰り旅行については７千円／人を上限とします。）について、Go To トラベル事業の予算で負担することとします（具体的な条件は２．参照）。
参加事業者の皆様におかれましては、該当する旅行を予約している旅行者に対し、キャ
ンセルの際にはキャンセル料を収受しない旨について、周知いただくようお願いします。
２．具体的な条件について
以下の条件をすべて満たす旅行のキャンセルについて、キャンセル料見合いとして旅行代金の３５％に相当する額（宿泊を伴う旅行については１万４千円／人泊、日帰り旅行については７千円／人を上限とします。）を事務局より該当する事業者に対して支払います。
なお、本事業の対象外とされている旅行商品（宿泊代金に比して極めて高額なホテルクレジット付商品等）については、本措置の対象外となります。
１ 札幌市又は大阪市に居住する方の旅行（一つの予約の中で同行者に札幌市又は大阪市に居住する方がいる場合を含む。）
２ 本事業の支援対象となる旅行・宿泊商品として予約されたもの
３ 予約日：２０２０年１１月２７日２４時までに予約されたもの
４ 取消日：２０２０年１１月２７日１９時から１２月７日２４時までの間にキャンセルされたもの
５ 出発日：２０２０年１１月２７日１９時から１２月１５日２４時までの出発
６ 事業者がキャンセル料を収受していないこと（収受してしまった場合は、全額を返金していること）
３．キャンセル料見合いの支払を受ける際の手続きについて
参加事業者が事務局からキャンセル料見合いの支払を受ける際の手続きについては、先般の東京都を対象外とした際の対応と同様とする方向で検討しております。
虚偽申請等の不正請求が発覚した場合には、本事業の参加事業者登録の取消を行うとともに、事業者名の公表、不正受給分の返還請求を行う場合があります。
申請方法や申請時期等の詳細については、事務局のHP 等において改めて公表させていただきます。
Ⅲ．その他
本通知に即した対応が進められていないと認められる場合には、給付金の支給を行うことができない場合がありますので、適切な対応をお願いします。
また、今後の感染状況等によっては、他の地域においても同様の措置が講じられる可能性があること、その他にも感染状況によっては様々な措置が求められることも想定されることから、事業者の皆様におかれましては、この様な措置が講じられた際にも速やかに対応できるよう、システム構築などの必要な準備を進めていただくよう、よろしくお願い致します。
以 上
「予定がまだ決まらないので、とりあえず何日か予約しておく。」
というケースが大変増えました。
GoToトラベル事業が始まる前から繁忙期などはありましたが、
GoToトラベルがバーゲンセールのような感覚に陥ってる現在。
極端に増えました。
「どうしても行きたい！」という、お気持ちは本当にありがたく、
可能であればお客様のご要望にはできる限りお応えしたく思いますが、
当館は全18室でましてや、オンリーワンのお部屋タイプが９室もございます。
部屋のコーディネートもすべて異なりますので、
正確に言えば全室がオンリーワンなのです。
「キャンセル料がかからないからいいじゃない！」
と言うお客様もいらっしゃいます。
ごもっともです。約款上、悪い事をしてるわけではありません。
しかし、他のお客様の御予約を阻害してる場合があり、
「他人に迷惑をかけている」という、人としてのルールに反しております。
複数予約禁止などと当館としては、一々宿泊約款には書きたくありません。
GoToトラベルで多くのお客様がご旅行をされるこのタイミングで、
より多くのお客様に安全・安心にお越し頂きたく思っております。
今後は日付を変えて同一者が２件以上ご予約されている場合は、
こちらからご連絡させていただき、御予約内容をご確認させていただきますが、
特に、年末年始、G.W.、お盆や連休、
夏や秋の行楽シーズンなど当社が定める特定の期間につきましては、
いずれのご予約もこちらでキャンセルさせていただく場合がございます。
何卒、ご理解のほど宜しくお願い申し上げます。
ＧｏＴｏトラベル事務局より領収書等について変更がありました。
ＧｏＴｏトラベル事務局より下記の通達があり、
当館ではＧｏＴｏトラベル事務局の割引を受けた場合、会社名の領収証は発行できなくなりました。
詳細は以下の通りですが、事務局のＨＰもご確認頂き、
詳しくは事務局にお問い合わせください。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020111301.html
ナビダイヤル：0570-002-442 受付時間：10::00~19:00 年中無休
IP電話等からのお問い合わせ先： 03-6636-9457 受付時間：10::00~19:00 年中無休
１０月２９日に発出した事務連絡「Go To トラベル事業の支援対象とする旅行商品の基準・考え方の明確化について（以下「旅行商品の基準・考え方」という。）」において、ビジネス出張を目的とする旅行商品については、本事業の目的である観光需要の喚起という観点から、本事業の利用を極力制限させていただくべく、法人の出張手配を目的とした予約サイトにおける割引の適用除外など、利用を制限するための措置を講じることとしています。
他方で、ビジネス出張を目的とする旅行商品について、企業が旅行者の旅行・宿泊費用を負担しているか否かは、予約時や宿泊施設等における現場での確認では識別が難しいため、予約時や宿泊施設におけるチェックインの際などに、宿泊施設等において確認する必要まではないこととしています。
ただし、宿泊施設等が、旅行者より領収証等に会社名を記載するように求められる場合については、企業において旅行代金を負担するビジネス出張であるとみなされるものであることから、本事業の趣旨に鑑み、宿泊施設等は旅行者に対して、支援の対象外となる旨をご説明いただき、このような求めに対しては、拒否していただいて構いません。それでもなお、会社名の領収証等を求められる場合は、割引前の宿泊代金を支払って頂き、それと同額の会社名の領収証等を発行いただくとともに、未使用の地域共通クーポンの返却を求めることとします。地域共通クーポンを既に使用しており、返却が困難な場合には、追って事務局から地域共通クーポンと同額の請求が行く旨、お伝えください。あわせて、Go To トラベル事務局（以下「事務局」という。）に対し、当該旅行者の情報をご報告ください。
また、予約サイト等において、宿泊前に既に宿泊代金を支払っている場合は、領収証等に会社名を記載することはできない旨をお伝えください。なお、旅行者からの求めに対して、宿泊施設等が拒否することが困難な場合や、具体的な実施方法について判断に悩まれる場合には、事務局に相談していただければと思います。
他方で、本事業においては、教育旅行を支援の対象としておりますので、教育旅行において、領収証等に学校法人名を記載することを求められた場合には、求めに応じていただくことは問題ありません。
「温泉たくさんあって羨ましい！」
と言うお言葉を頂き、湯量豊富な熱川の湯にとても感謝してる毎日です✨
…が！
実は喜んでばかりはいられない事もあるんです…😭
それが、維持する事！😱
これはどんな温泉地でも当然ある事ですが、
高温で温泉成分の含有量の多い熱川、しかも自家源泉ならではの問題もあります。
まず、
《源泉掃除》
中２日で源泉のお掃除をします。これをしないと詰まり温泉が出なくなります。
当然、源泉の井戸を止めて作業をしますが、高温であるため、
素人は絶対に無理です😭それ故、危険手当も含め、専門業者にお願いします。
また、源泉槽の掃除が年に２回あり、これは１日温泉が使えないので全館休業で行います。
これをやらないと、浴槽が湯の花だらけでジャリジャリになります😭😭
《配管維持費》
通常、耐熱塩ビ管を使ってますが、せいぜいそれでも９０℃くらいまで。
それに無理やり１００℃近い温泉を流して使うので、
数年に１回は全部の配管を交換します。最悪、１年に２回交換する箇所もあります。
また、熱による劣化だけでなく、人間でいう動脈硬化のように配管が温泉の結晶で詰まったりする事もよくあります。
「最近、温泉の出が悪いな…」と思ったらコレが原因だったりします。
実は湯口まで全部なので、一番お金がかかるかも…😱
《ポンプ維持費》
源泉から地上15ｍの露天風呂付客室までくみ上げる温泉ポンプ。
当然、温泉の高温に耐え続けるポンプは世にはなく、
１年くらいで交換というまさに消耗品。
うちの旅館はこんなポンプを３台も使ってます…。
《浴槽維持費》
「木の浴槽は１０年持てばいい。」と言われるほど、
温泉や薬品による劣化は著しく、定期的に修復は改修が必要になります。
タイルや石のお風呂も修繕は必要になります。
《薬品》
温泉は沸かしたお湯とことなり、いろいろな成分が含まれます。
付着したものは水で流しただけでは落ちません。
それ故に清掃では特殊なスケール除去剤など割と危険な薬品をつかいます。
もちろん、公衆浴場法により、塩素消毒を行ってレジオネラ菌や大腸菌などの徹底駆除も必要になります。
うちのような小さな旅館であっても、現在５種類の薬品を使ってます。
中には4Lで数千円という薬品を毎月何個も使う事も…😱
《定期検査費》
浴槽検査は保健所の指導で年に１回あります。
↓こんなのを全部をお風呂に掲示する義務があるんですよー。
これはすべての浴槽で実施され、浴槽１か所につき〇千円かかり、排水検査も毎年行われます。
また、源湯検査という源泉の温泉検査があります。
これにより、成分分析などがなされます。
これらは温泉法という法律で定められてます。
あと、当館にはないですが…10ｔ以上の貯水タンクや温泉タンクがあれば今度は水道法で年１回の定期検査があります。
定期検査だけでなく、浴槽を新しく作れば保健所や場合によっては土木事務所に容量など報告義務も出てきたりします。
当館は高温の完全かけ流しなので、循環器やボイラーもないのですが、
一般的に大型のホテルさんは半循環のための循環器や、
低温の温泉を適温にする大型のボイラー。それに伴う燃料も必要になってきます。
と、いう感じでざっとですが、実は管理が大変なのが温泉なのです。
日によっても温度や湯量も変わりますし、地震などで成分が変わったりもします🤣
大地の恵みである温泉に感謝しつつ、
お客様に良い温泉をご提供させて頂くために、
これからに湯花満開は一層努力をしてまいりたいと思います✨✨
そんな事で、温泉をさらにふたりで楽しんで頂きたく、
「温泉ふたりじめスイート」を年末前までに３室作っております。
先行して出来上がった“つなぐ”を是非ご利用くださいませ。
GoToトラベルで今月はほとんど満室となっております。
空室などはお問い合わせ頂くか、ホームページをご確認ください。
GoToトラベル事業に関して、10月29日に改訂などがありましたので、
それに伴う当館の対応となります。
・「コンパニオンサービスを含む旅行商品」の取扱いについて
当館ではおこなっておりませんが、「コンパニオンサービスを含む旅行商品 」については、
下記のとおり Go To トラベル事業の支援の対象外となりました。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020102901.html
・Go To トラベル事業における泊数制限の導入について
8泊以上の宿泊を伴う旅行については、本事業の対象外となりました。
ただし、8泊以上の宿泊を伴う旅行であっても7泊までは支援の対象となります。
また、昨今の電子クーポン不正取得の事件などを踏まえ、
長期滞在では紙クーポンをチェックアウト時まで発行するこの事業のシステム上、
長期宿泊の際には、紙クーポンの場合であってもチェックイン時に宿泊代を事前決済させて頂きます。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020103001.html
・Go To トラベル事業の支援対象とする旅行商品の基準・考え方の明確化について
ビジネス出張を目的とする旅行商品については、
本事業の目的である観光需要の喚起という観点から、
本事業の利用を極力制限させていただくべく、
法人の出張手配を目的とした予約サイトにおける割引の適用除外など、
利用を制限するための措置を講じることとなりました。
GoToトラベル事務局の指示により、宛名が企業の領収書につきまして、
領収書のご利用目的の確認をさせて頂きます。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020102902.html
・ロビーの新聞について
感染拡大防止のため、ロビーの新聞を廃止させて頂きます。
【11月14日追記】
ＧｏＴｏトラベル事務局より、企業名での領収書の発行ができなくなりました。
https://goto.jata-net.or.jp/info/2020111301.html